よくあるご質問

    1. 総合職とアシスタント職の違いを教えて下さい。
    2. 総合職には条件が2つあります。一つが全事業所を配属対象として、転居を伴う転勤があることと、もう一つが職種間(営業、経理・財務、品質管理、人事、総務など)の異動もあることです。
      アシスタント職は定型・定常的な事務の仕事を中心に営業サポート業務なども担当していただきます。勤務地は自宅から通勤可能な範囲に限られます。
    1. 応募に必要な資格はありますか?
    2. 応募に際し、必要な資格はありません。総合職については入社までに普通自動車運転免許が必要となりますが、選考段階で免許を持っていなくても不利になることはありません。
      業務をする上で必要となる、商品知識や専門知識は入社後に研修を通して身につけていただきますので、ご心配いりません。
    1. 選考に有利もしくは不利な学部・学科はありますか?
    2. 学部・学科・専攻による有利・不利はまったくありません。選考では面接に重点を置き、人物重視の選考を行っています。営業というと文系が多いというイメージがあるようですが、当社では多くの理系出身者が営業として活躍しております。
    1. 配属はどうやって決まりますか?
    2. 総合職の方は入社時研修において個人面談を行い、本人の希望(職種や勤務地)を確認しますが、本人適正なども含めて総合的に判断します。
      アシスタント職の方は、転勤がないコースで基本的に自宅通勤となりますから、採用時点から勤務地は限定されてきます。
      総合職は入社後一年間を研修配属期間とし、当社業務ならびに取引の流れを学ぶ機会としています。研修配属期間中は各部署に一旦配属となり、実際に業務を担当しながら研修を進めますが、本人の希望ならびに適性を勘案し、正式な配属を決定します。
      なお、総合職、アシスタント職共に入社後半年間は試用採用期間とし、期間中の出勤状況、勤務態度・姿勢を総合評価し、正式に採用とします。
    1. 配属勤務地での寮や社宅は整っているのでしょうか?
    2. 当社では転勤を伴う総合職の社員を対象に、寮や社宅を完備しています。住まいは生活のベースになるものですから、転勤の際も安心して生活が送れるように十分な配慮をしています。入社後の住まいは勤務エリアによって自社寮と借上げ寮(ワンルームマンションなど)に分かれます。
      自社寮とは会社が所有する寮のことで、必要最低限の生活用品(衣類、布団、TVなど)ですぐに生活できる環境が整っています。なお、部屋は完全個室ですが、食事・風呂・トイレ・洗濯乾燥機は共用、食事については管理人さんが用意してくれます。
      借上げ寮については、洗濯機、冷蔵庫、カーテンといった家財が必要となりますが、基本的に会社が用意します。また、食事補助として月額12,500円を支給します。
      なお寮費については月額5,000円(30歳未満)です。社宅については、家族構成に応じた広さ基準によって入居できますし、家賃については通常の2割程度で入居する事が出来ます。
    1. 研修制度はどうなっていますか?
    2. 「企業の永続的な発展は社員教育にある」と私たちは考えます。当社では、新入社員に対しては、入社時研修、事業部研修、スキルアップ研修、フォローアップ研修と手順を踏んで体系的な教育を実施しており、入社時の不安やつまづきを解消しています。日常業務においては先輩社員がアドバイザーとなり、日々の不安を解消していく体制を整えています。
      また、職位者などを対象にした「選抜教育」、全正社員を対象にした「MBC(自主選択型研修)」「自己啓発支援プログラム(通信教育・資格取得支援制度)」もあり、幅広い社員に対しての教育プログラムを用意しています。
    1. 転勤の頻度はどのくらいですか?
    2. 総合職は転勤がありますが、転勤は主に人材育成の観点から行っています。会社としては、若手社員については3年から5年を目安に配置転換・転勤等を行い、管理職昇格までに複数部署(もしくは複数業務)を経験してもらうことを基本としています。また、マルイチには年1回、自己申告制度がありますから、その中で自分なりの考え方やキャリアプランをしっかりと持つことも必要です。
    1. 出社時刻は早いのですか?
    2. 市場・水産というイメージから出社時刻が早いと思われる方が多いようですが、実際は部署や課によって様々です。
      食品事業部では8時半出社。畜産事業部では7時~8時出社が標準的です。水産事業部では業務特性によって差がありますが、早い社員では4時出社の社員もいれば8時半出社の社員もいます。現在は商物分離も進んでおり、水産事業部でも出社が早い社員の割合は減ってきています。